【固定電話・IP電話】電話番号の追加方法とは？手続きと費用を解説

事業拡大や新たな部署の開設に伴い、必要となるのが電話番号の追加です。電話番号の追加方法は、使用している回線がアナログ回線か光回線かで異なります。

ここでは、アナログ回線を使用した加入電話と、光回線を使用したIP電話のそれぞれについて、電話番号の追加に必要な手続きと費用を詳しく解説します。

加入電話で固定電話番号を追加する方法

アナログ回線の加入電話で電話番号を追加するには、次の2つの方法があります。

• 新規に電話回線を増設する
• 既存の回線でダイヤルインを利用する

新規に回線を増やせば、その回線に新しい番号が付与されますが、この方法だけで番号を追加していくと、費用の負担が大きくなってしまいます。

回線を増やさずに、より低コストで新しい電話番号を追加できるのが「ダイヤルイン」サービスです。

ダイヤルインの基本的な仕組みと特徴

ダイヤルインは、1つの電話回線で複数の電話番号を取得できるサービスです。

例えば、「03-1234-0001」の電話番号に、「03-1234-0002」「03-1234-0003」「03-1234-0004」の新しい番号を追加すれば、合計4つの電話番号を取得できます。

ただし、1つの回線に複数の電話番号を設定しても、複数の番号で同時通話できるわけではありません。

アナログ回線は1回線1チャネル（同時通話数）なので、ある番号で通話しているときは、他の番号は「話し中」になります。

ダイヤルインで実現する電話番号の効率的な運用方法

ダイヤルインで複数の電話番号を取得できれば、人事、経理、営業など企業の各部署が独自の電話番号を持つことが可能になります。発信側は目的の部署に直接かけることができ、受信側は受付で該当部署に振り分ける手間がなくなります。

各部署ごとに回線を引くと、1回線につき月額2,640〜2,915円の基本料金がかかりますが、ダイヤルインなら、1番号につき月額880円で電話番号を追加できるので、経費を抑えられます。

ただし、回線数が少ないと「話し中」の状態が頻繁に発生してしまいます。そこで効率的な運用方法としては、組織階層を利用した配分が有効です。

例えば、総務部や営業部といった主要な「部」レベルには独自の物理回線を割り当て、その下位組織である「課」レベルにはダイヤルインで取得した追加番号を割り当てるといった方法です。

階層的に配分することで、必要最小限の回線数でコストを抑えながらも、効率的に複数の電話番号を運用できます。

ダイヤルイン導入前に確認すべき設備

企業がダイヤルインを活用するために必須の設備が、PBX（構内交換機）です。

ダイヤルインで複数の電話番号を取得しても、それらの番号にかかってきた電話を適切な部署や担当者の電話機に振り分ける仕組みが必要になるためです。PBXはこの「振り分け」の役割を担います。

例えば「03-1234-0002」にかかってきた電話は営業部の電話機に、「03-1234-0003」にかかってきた電話は経理部の電話機に、というように適切に接続します。PBXがなければ、複数の番号を持っていても、それらを社内の適切な場所に届ける仕組みがないため、ダイヤルインの利点を活かせません。

企業の電話番号には次の3種類があります。

• 代表番号：複数の回線を代表する番号
• 契約番号（回線番号）：回線ごとに付与される番号
• 追加番号（ダイヤルイン番号）：1つの回線に追加で付与される番号

これらの番号を、適切な順番で正しい電話機につなぐのがPBXです。

PBXの他に、電話機やFAX、POSシステムがダイヤルインに対応する機能があるかも確認しておく必要があります。

代表組と組み合わせて実現する柔軟な電話運用

「代表組」は、複数の電話回線を1つの番号で受けられるようにするサービスです。いわゆる「会社の代表番号」がこれにあたります。

例えば、会社が5本の電話回線を持っていて、それぞれに「03-1234-0001」から「03-1234-0005」までの番号が割り当てられていたとします。

代表組を利用することで、その中の「03-1234-0000」を代表番号として設定できます。この代表番号にかかってきた電話は、その時点で通話中でない空いている回線に自動的に振り分けられます。これにより、外部の人は1つの番号だけを覚えておけばよく、複数の回線があるため「話し中」になりにくいという利点があります。

代表組とダイヤルインを組み合わせたサービスを「代表ダイヤルイン」と呼びます。これにより、一つの代表番号と複数のダイヤルイン番号を効率的に運用できる柔軟な電話システムが実現します。

例えば、初めて会社に連絡する取引先や一般的な問い合わせは代表番号（例：03-1234-0000）にかかってきます。一方、すでに特定の部署と取引がある顧客や取引先は、その部署専用の直通番号（ダイヤルイン番号、例えば営業部なら03-1234-0007）に直接電話をかけることができます。

このように、一般的な問い合わせは代表番号で受け、特定の用件は各部署の直通番号で受けるという使い分けが可能になり、電話対応の効率が大幅に向上します。

4回線を持つ企業が代表組とダイヤルインを組み合わせると、次のような電話システムを構築できます。

代表番号	契約者回線番号	ダイヤルイン番号
00-0000-0000	00-0000-0001（総務部）	00-0000-0005、00-0000-0006
	00-0000-0002（営業部）	00-0000-0007、00-0000-0008
	00-0000-0003（経理部）	00-0000-0009、00-0000-0010
	00-0000-0004（開発部）	00-0000-0011、00-0000-0012

この場合は、代表番号の他に、個別の部署や係に直通する12の番号を持つことになります。ダイヤルイン番号をさらに増やすことも可能です。

代表組とダイヤルインサービスを組み合わせて利用する場合は、代表組を構成しているすべての契約者回線（物理的な電話回線）それぞれについてダイヤルインの契約が必要です。

これは電話システムの仕組み上の制約であり、代表組全体で統一された番号体系を維持するために必要な条件となっています。

関連記事：同じ電話番号が使える電話回線の増やし方と費用を抑える方法を解説

「追加ダイヤルイン」とは

代表ダイヤルインと似たサービスに「追加ダイヤルイン」があります。

追加ダイヤルインは、通信事業者への申込みの必要がなく、企業内で設定できます。

代表番号にかかってきた電話に、自動音声で内線番号の案内を行い、発信者に内線番号を入力してもらう仕組みです。大きな企業の問い合わせ番号などでよく使われています。

代表ダイヤルインに比べてコストがかからないメリットがありますが、発信側に一手間をかけさせるのがデメリットです。

IP電話で固定電話番号を追加する方法

光回線（インターネット回線）を使用するIP電話は、加入電話に比べて電話番号の追加が簡単で、追加経費も大幅に削減できます。

番号追加で取得ができる

IP電話では、契約している通信事業者（プロバイダー）に番号追加の申し込みをするだけで新しい電話番号を取得できます。

加入電話では新しい番号を得るために、物理的な回線の増設工事が必要だったり、ダイヤルインの契約手続きが必要でした。しかし、IP電話では、物理的な工事や複雑な手続きが不要です。

IP電話は、音声をデジタル信号（パケット）に変換してインターネット回線で送受信するため、1本の物理回線上で複数の通話を同時に行うことができます。そのため、物理的な回線を増やさなくても、システム上で番号を追加するだけで新しい電話番号を取得できるのです。

IP電話で電話番号を追加する手続き

• 契約中の通信事業者に電話や専用サイトから番号追加を申し込む
• 必要な書類があれば提出する（本人確認書類など）
• 数日〜1週間程度で新しい電話番号が発行される
• 電話システムの設定を行う（多くの場合、管理画面から簡単に設定可能）

IP電話では工事の手配や立ち会いなどの煩わしい手続きが不要で、スピーディに電話番号を追加することができます。また、必要に応じて番号を削除することも同様に簡単です。

050番号と0ABJ番号の2種類がある

IP電話で取得できる電話番号は、050番号と0ABJ番号の2種類があります。

050番号はIP電話専用番号で「050+通信事業者の識別番号+利用者番号」の11桁で構成されます。

050番号には市外局番などのエリア情報が含まれていないため、全国どこでも取得でき、オフィスが移転しても電話番号を継続して使用できます。

0ABJ番号は、加入電話と同じ「市外局番+市内局番+加入者番号」で構成される10桁の電話番号です。東京23区なら03、大阪なら06から始まります。

0ABJ番号を取得すると、オフィスの住所に応じて市外局番と市内局番が自動的に割り当てられます。オフィスを市外局番が変わるエリアに移転する場合は、従来の電話番号を引き継げません。

しかし、0ABJ番号は企業がそのエリアに拠点があることを示すため、ビジネスの信頼性を高める効果があります。

また、050番号は0ABJ番号よりも通話品質が低い傾向があり、利用するサービスによっては、通話時の音声の途切れや聞き取りにくさが生じる可能性があります。

	050番号	0ABJ番号
番号の構成	050で始まる11桁の番号	市外局番で始まる10桁の番号
取得できる地域	全国	拠点のあるエリア
通話品質	若干低くなる可能性がある	固定電話と同等
ビジネスの信頼性	低い	高い

関連記事：【法人向け】固定電話を導入する際の4つの手順とメリットデメリットを徹底解説

IP電話はチャネル数を増やせる

加入電話では1回線につき1チャネルという制限がありますが、IP電話は1回線で複数のチャネルを利用できるという大きな違いがあります。

チャネルの増やし方も簡単で、通信事業者に申し込みをするだけです。多くの場合、工事や機器の変更は必要ありません。チャネル数を増やすごとに数百円程度の追加料金が発生しますが、1つの電話番号を複数の電話機で同時通話する場合、加入電話よりもIP電話の方がコストを抑えられます。

関連記事：IP電話と固定電話の違いを徹底解説！仕組み、コスト、選び方のポイント

固定電話番号追加にかかる費用

電話番号の追加にかかる費用（初期費用と月額料金）は、加入電話とIP電話で異なります。

それぞれについて解説します。

加入電話の番号追加費用

加入電話で電話番号を追加する場合の費用は、採用する方法によって大きく異なります。ここでは「回線を増設する方法」と「ダイヤルインを利用する方法」の両方について、初期費用と月額料金を詳しく説明します。

回線増設の初期費用と月額料金

新しい電話回線を増設する場合は、以下の費用が発生します。

費用	加入電話	加入電話ライトプラン
初期費用	施設負担金（電話加入権）：39,600円 基本工事費: 8,250円（派遣工事） 屋内配線工事費: 2,310円 契約金：880円/回線	基本工事費: 8,250円（派遣工事） 屋内配線工事費: 2,310円 契約金：880円/回線
月額基本料金	2,640円	2,915円

※税込み

ライトプランは施設負担金（電話加入権）39,600円が不要なので初期費用は大幅に安くなりますが、その代わりに月額料金が標準プランより275円高くなります。そのため、長期的に使用する予定であれば標準プラン、短期間の利用であればライトプランの方が費用を抑えられます。

ダイヤルインの初期費用と月額料金

すでに持っている回線にダイヤルインサービスを追加する場合の費用は以下の通りです

初期費用	交換機工事費 ：1追加番号ごとに 770円 基本工事費：1工事につき 2,200円
月額料金	1追加番号ごとに880円

※税込み

上記のように回線数を必要最小限にして、残りをダイヤルインで対応することで、大幅なコスト削減が可能です。特に複数の部署で電話番号を分ける必要がある場合は、適切な回線数とダイヤルイン番号の組み合わせを検討すると良いでしょう。

関連記事：固定電話番号の取得方法と業務を効率化するサービスを紹介

IP電話の番号追加費用

IP電話で電話番号を追加する場合の費用は、従来のアナログ回線（加入電話）と比較して大幅に抑えられるのが特徴です。ここではIP電話における番号追加にかかる初期費用と月額料金の詳細を解説します。

IP電話の番号追加費用は、サービスを提供する通信事業者（プロバイダー）によって料金体系が異なりますが、一般的な目安は以下のとおりです。

初期費用（番号発行手数料）	050番号：約1,000円/1番号 0ABJ番号：約2,500円/1番号
月額基本料金	番号利用料：約1,000円/1番号 チャネルアップ利用料：約150円/1チャネル

IP電話を導入して番号を追加する場合、初期投資は比較的少なく、月々の維持費も抑えられるため、長期的に見ると大きなコスト削減効果が期待できます。

特に複数の電話番号を必要とする企業や、チャネル数（同時通話数）を柔軟に変更したい企業には、IP電話がおすすめです。通話料金を含めた総合的なコスト比較や、業務効率の向上なども考慮して、自社に最適なIP電話サービスを選ぶことが重要です。

関連記事：IP電話にすると電話番号はどうなる？種類と特徴から考える選び方

固定電話番号を追加する際の注意点

加入電話でもIP電話でも、電話番号を追加する際は、電話機と回線数の不足による発着信のトラブルに注意する必要があります。

電話機と回線数の不足による発着信のトラブル

電話番号を追加する際は、着信するための電話機が必要です。これは当然のことのように思えますが、実際には「新しい番号を取得したが、その番号にかかってきた電話を受ける電話機がない」といった状況がしばしば発生します。

そのため、新しい電話番号を追加する際には、必ずその番号に対応する電話機を準備しておく必要があります。

ただし、電話番号と電話機を追加しただけでは、効率的な電話運用ができるとは限りません。同時通話できるチャネル数（回線数）が少ないと「通話中」が頻繁に発生するからです。

特に加入電話の場合は1回線につき1チャネルしかないため、複数の番号で同時に通話したい場合は、それに応じた回線数を増やす必要があります。IP電話の場合は、チャネル数を増やす設定を行う必要があります。

「通話中」の状態が頻繁に発生すると、顧客からの電話を取り逃すことになり、ビジネスチャンスの損失につながります。特に営業部門や顧客サポート部門など、顧客との電話コミュニケーションが重要な部署では深刻な問題になりかねません。

一方で、回線数やチャネル数を増やしすぎると、それに応じて費用も増加します。特に加入電話では回線を増やすごとに基本料金がかかるため、使用頻度の低い回線を多く抱えると、無駄なコストが発生します。IP電話でもチャネル数に応じて月額料金が加算されるため、実際の使用状況に合わない過剰な設定は避けるべきです。

IP-Lineなら業務内容に合わせて柔軟に対応できる

当社（株式会社プロディライト）が提供するIP電話回線の「IP-Line」なら、必要に応じて電話番号の追加や削減が柔軟に行えます。

通話料もIP-Line独自の90秒課金で、大幅なコストダウンが可能です。

さらに、クラウドPBX「INNOVERA」と連携することで、企業の電話運用を効率化するさまざま利便性を手に入れることができます。クラウドPBXとは、従来の物理的なPBX（構内交換機）の機能をクラウド上で提供するサービスのことです。物理的な機器をオフィスに設置する必要がなく、インターネット経由で電話システムを利用できるため、初期投資を大幅に削減でき、メンテナンスの手間も少なくなるという特徴があります。

90秒課金で通話料を削減できる

多くのIP電話が、通話料の課金単位を「固定電話あて3分」「携帯電話あて1分」を採用する中で、

IP-Lineは「固定電話あて90秒」「携帯電話あて30秒」を採用しています。

【IP-Lineの通話料金】

固定電話あて	5.06円/90秒　8.69円/180秒
携帯電話あて	8.8円/30秒　16.5円/60秒

3分毎の課金では、1分の通話でも3分間の通話料金になるため、短い通話が多い企業では無駄な通話量が発生し続けることになります。

ビジネスの通話の74%は90秒以内に終了していると言われています。それをふまえるとIP-ILineの「固定電話あて90秒課金」「携帯電話あて30秒課金」は通話料の削減につながります。

INNOVERAとの連携で利便性が高まる

IP-Lineは、クラウドPBX「INNOVERA（イノベラ）」と連携することで、さらに利便性を高められます。

電話番号の追加を検討する際は、クラウドPBXの柔軟性や利便性を踏まえ、自社の業務特性に合わせた最適な電話環境の構築を検討することをおすすめします。

INNOVERAの特徴は以下のとおりです。

• 従業員のスマートフォンを内線端末として利用できる
• PCも内線端末として利用できる
• 全ての端末の着信履歴を一元管理できる
• 全ての端末の通話を自動録音できる
• CRMなどの外部システムと連携して通話データを有効活用できる

それぞれについて解説します。

1. 従業員のスマートフォンを内線端末として利用できる

スマートフォンに専用アプリ「INNOVERA Call」をインストールすることで、内線機として利用できます。外出中やリモートワーク中の社員に電話がかかってきたときは、保留－内線呼出しの形で電話を繋ぐことができます。

従来のようにいったん電話を切って、社外の従業員に連絡し、折り返しで顧客に電話をかけてもらう「取次ぎの手間」がかからず、業務を効率化できます。特定の従業員に電話業務が偏るリスクも避けられます。

また、従業員のスマートフォンとの通話が内線通話になるため、通話料がかかりません。社員の携帯電話との通話が多い企業では通信費が大幅に節減されます。

社員が社外から、会社の代表番号で顧客に電話をかけられるというメリットもあります。

2. PC、タブレットも内線端末として利用できる

固定電話機、スマートフォンに加えて、PCも内線端末として利用できます。幅広い端末が利用できることで、リモートワークの業務効率が格段に向上します。

3. 全ての端末の着信履歴を一元管理できる

IP-LineとINNOVERAの連携によって、スマートフォンやPCを含むすべての端末の発着信履歴を管理画面で一元管理が可能です。社内のどの端末で応対した通話であってもすべての履歴を把握できるため、「誰がいつどこからの電話に対応したか」が明確になります。

この情報は対応漏れの防止、クレーム対応の迅速化、営業活動の効率化などビジネスの様々な面で重要な役割を果たします。また、社員の通話負荷を可視化することで適切な業務分担の見直しも可能になり、特定の社員に負担が集中するという問題も解決できます。

4. 全ての端末の通話を自動録音できる

INNOVERAには全通話の自動録音が標準機能として搭載されています。録音された通話は6カ月間、自動的に保存されます。

着信履歴の一元管理と全通話自動録音によって、顧客対応の改善や迅速なトラブル対応が可能になり、顧客満足度の向上に寄与します。

また、各社員の通話状況を把握することで、業務分担の見直しにも役立てることができます。

5.CRMなどの外部システムと連携して通話データを有効活用できる

INNOVERAは、顧客管理システム（CRM）や営業支援システム（SFA）などの外部システムとのAPI連携が可能です。

蓄積された通話データをCRMやSFAと連携することで、顧客管理や営業管理に活用できます。

プロディライトオリジナルのIP電話回線「IP-Line」

まとめ

新しい部署の立ち上げなどで必要になる電話番号の追加方法を、加入電話とIP電話のそれぞれについて解説しました。

加入電話の場合は、回線の増設やダイヤルインの利用で番号を追加することができます。これにより効率的な電話運用が可能になりますが、初期費用や月額料金がかさむケースが多いことが課題です。

IP電話の場合は、番号追加の申込みで比較的簡単に新しい番号を追加できます。物理的な工事も少なく、短期間で導入できるのが特徴です。また、同時通話数（チャネル数）も簡単に調整できるため、業務の繁閑に応じた柔軟な対応が可能です。

番号追加にかかる初期費用や月額料金では、加入電話よりIP電話が圧倒的に低コストです。長期的に見ると大きな経費削減につながります。

現在はNTT東西が電話網のIP化を推進していることもあり、電話番号の追加を機会に、加入電話からIP電話へ切り替えるのも、メリットが多い選択肢と言えます。

IP電話へ切替の際は、業務に合わせて柔軟に対応できるIP-LineとクラウドPBX「INNOVERA」の導入も検討してみてください。ビジネスの成長と変化に合わせて、最適な電話環境を構築することで、コスト削減と業務効率化の両方を実現できます。