同じ電話番号が使える電話回線の増やし方と費用を抑える方法を解説

会社規模の拡大によって従業員が増加すると、電話回線の増設が必要です。

従業員数に対して電話回線が不足していると、顧客や取引先からの着信に対応できなかったり、同時に複数の通話を処理できなかったりして業務効率が低下します。

また、部署ごとに専用の回線が求められるケースも増え、問い合わせ数の増加に伴って十分な回線数を確保することが、顧客対応の質を維持するために不可欠です。

しかし、電話回線を新たに契約すると、新しい電話番号が割り当てられるケースが一般的です。そのため、既存の電話番号を共有できる電話回線を増やすには、適切な対応策や増設方法を考慮する必要があります。

電話番号を共有できる回線を増やす場合、固定電話とIP電話では対応方法が大きく異なります。

ここでは、コストを抑えながら同じ電話番号で受けられる電話回線を増やす具体的な方法を解説します。

電話回線とチャネルの関係性について

電話番号を共有できる電話回線を増やす上で欠かせないのがチャネルです。

チャネルとは、1つの回線で同時に通話できる数のことです。

電話回線は、通話信号が通る物理的な通路のことで、従来の固定電話では銅線、IP電話では光ファイバーケーブルが使用されています。それに対して、チャネルは、1つの回線で同時に通話できる数のことです。つまり、電話回線が道路だとすれば、チャネルはその道路を同時に走る車の数と言えるでしょう。

• 1回線1チャネル：単線道路が1本＝並走できる車は1台（同時1通話）
• 1回線2チャネル：2車線道路が1本＝並走できる車は2台（同時2通話）
• 1回線3チャネル：3車線道路が1本＝並走できる車は3台（同時3通話）

回線数を増やせば同時通話数は増えますが、回線数を増やさなくてもチャネル数を増やすことで、同じ電話番号を使って同時に複数の通話を処理できるようになります。

チャネル数の上限は電話回線の種類で異なる

1回線で使えるチャネル数（同時通話数）は、電話回線の種類で異なります。

回線の種類	1回線で利用できるチャネル数
アナログ回線	1チャネル
光回線	多チャネルが可能

固定電話で利用されるアナログ回線は1つの回線あたり1通話分の音声信号を伝送するように設計されてます。そのため、同時通話を行うには必要な分の回線を契約しなければいけません。

ISDN（総合デジタル通信網）は1回線で2チャネル利用できるため、1本の回線で2つの通話を同時に行うことが可能です。（2024年3月31日に新規受付終了）

一方、IP電話などで利用される光回線は、1回線で複数チャネルの利用が可能です。使えるチャネル数の上限は通信事業者との契約によって異なりますが、100チャネル以上の設定も可能です。

電話回線を増やす目的	回線の種類	回線増設工事
同時通話数（チャネル数）を増やす	アナログ回線	必要
	光回線	不要
電話番号を増やす	アナログ回線	必要
	光回線	不要

なお、固定電話については、後述する「ダイヤルイン」と「代表組」というサービスを利用すれば、同じ電話番号が使える電話回線を増やすことが可能です。

同じ電話番号が使える電話回線を増設する方法

電話番号を共有できる電話回線の増設は、固定電話では「ダイヤルイン」と「代表組」、IP電話では「チャネルアップ」という方法があります。

それぞれの方法について解説します。

固定電話は「ダイヤルイン」と「代表組」で電話番号を共有する

ダイヤルインは1つの電話回線で複数の電話番号を取得できるサービスです。

例えば「03-1234-0001」という電話番号を取得していた場合、ダイヤルインを利用することで電話回線を新規で契約しなくても「03-1234-0002」「03-1234-0003」などの電話番号を取得できます。

一方、代表組は複数の電話回線を1つの代表番号でまとめるサービスです。

「03-1234-0001」という電話番号を代表番号に設定した場合、着信があると会社の複数ある電話回線のうち、その時点で通話中でない回線に自動的につながります。

つまり、ダイヤルインで複数の電話番号を取得し、代表組で代表番号を設定しておけば、新規で電話回線を契約しなくても、同じ代表電話番号を共有できる電話回線を効率的に増やせます。

ただし、固定電話では1回線1チャネルの制限があるため、いずれかの番号で通話中の場合、他の番号は「話し中」になります。同時通話を行うには、電話回線の増設が必要です。

IP電話は「チャネルアップ」で同時通話数を増やす

IP電話では、「チャネルアップ」という方法で同時通話数を増やすことができます。チャネルアップとは、1回線で利用できるチャネル数を増やすサービスです。

例えば、標準では1回線2チャネル（2通話同時可能）の契約を、4チャネル、8チャネル、通信事業者によっては100チャネル以上まで拡張できます。これにより、同じ電話番号で複数の通話を同時に処理できます。

チャネルアップのメリットは、追加の物理工事が不要なことと、従来の固定電話と比較して低コストで実現できる点です。通常、1チャネルあたり月額数百円程度の追加料金で増設可能です。

このように、IP電話では簡単な契約変更だけで同時通話数を増やせるため、企業の成長に合わせて柔軟に電話環境を拡張できます。

関連記事：IP電話にすると電話番号はどうなる？種類と特徴から考える選び方

電話回線の増設時に注意すべきポイント

電話回線を増設する際には以下の点に注意が必要です。

• 増設ができるのは契約中の通信事業者のみ
• ランニングコストの上昇
• 1回線での同時通話にはPBXが必須

それぞれについて解説します。

増設ができるのは契約中の通信事業者のみ

電話回線やチャネルの増設は、現在契約している通信事業者に依頼する必要があります。別の事業者に依頼しても、既存の電話番号を使うことはできません。そのため、自社がどの通信事業者と契約しているかを確認することが重要です。

回線の種類	電話の種類	契約する通信事業者
アナログ回線	加入電話	NTT東日本、NTT西日本
	直収電話※	ソフトバンク、KDDI、J:COMなど
光回線	IP電話	インターネットプロバイダー、クラウドPBX提供会社など

※直収電話とは、NTTの空回線を利用する通信サービス

加入電話の場合は、NTT東日本またはNTT西日本が主な契約先です。また「直収電話」と呼ばれるNTTの空回線を利用するサービスでは、ソフトバンク、KDDI、J:COMなどが契約先です。

IP電話の場合は、基本的にインターネット回線を契約している通信事業者になります。

提供サービスや料金体系が異なるため、現在の契約状況を正確に把握した上で、増設の相談をすることが大切です。また、通信事業者の変更は「番号ポータビリティ」（電話番号の持ち運び）が可能かどうかを事前に確認する必要があります。

増設を検討する際は、通信事業者に問い合わせて、自社の契約内容と増設のオプションについて詳細を確認しましょう。

ランニングコストの上昇

回線数やチャネル数を増やすと、1回線、1チャネル当たり月額の基本料がかかります。必要以上に増設するとランニングコストが上昇するので注意が必要です。

NTTの加入電話は、1回線の基本料金が施設負担金（電話加入権）がかからないライトプランで2,915円/月です。

IP電話の月額基本料金とチャネル利用の基本料金は、通信事業者によって異なりますが、月額数百円からあります。

回線の種類	基本料金（月額）	契約先
アナログ回線	1回線 2,915円	NTT東日本、NTT西日本
光回線	・番号利用料 ：1,000円/番号（目安） ・チャネル利用料： 150円/チャネル（目安）	プロバイダー

固定電話で回線数（同時通話数）を増やす場合、1回線ごとのコスト負担はIP電話より高額になります。

そのため、同時通話数の増加が必要な企業は、固定電話の増設ではなく、IP電話へ移行してチャネルアップする方が長期的なコスト削減につながります。

同時通話にはPBXが必須

複数の電話回線やチャネルで同時通話するには、PBX（構内交換機）が必須です。

PBX（Private Branch Exchange）とは、企業などの組織内に設置される電話交換機です。外線通話を振り分けて適切な電話機へ接続する役割や、転送・保留、内線通話の管理などを行います。

PBXには社内に物理的な機器を設置するハードウェア型と、クラウド上にPBXを設置するクラウド型があります。固定電話ではハードウェア型が必要ですが、IP電話ではクラウド型も使えます。

ハードウェア型PBXは初期費用が高額になるほか、保守・メンテナンスにも手間とコストがかかります。一方、クラウド型PBXは初期投資を抑えられ、設備の保守管理の負担も軽減できるという利点があります。

同時通話を効率的に行うためには、自社の規模や予算、将来の拡張性などを考慮し、適切なPBXを選択することが重要です。

関連記事：クラウドPBXとは？固定電話のDXでコスト削減と業務効率化を実現

コストを抑えた電話回線の増設方法

電話回線やチャネルの増設は、次の方法でコストを大幅に抑えられます。

• 固定電話からIP電話への移行
• クラウドPBXの導入

それぞれについて詳しく説明します。

固定電話からIP電話への移行

固定電話からIP電話へ移行することで、コスト面で以下のメリットが得られます。

メリット	IP電話（一例※）	固定電話
基本料金が安い	1回線（2チャネル）1,100円	1回線 2,915円
チャネルアップの費用が安い	1チャネル 165円	同時通話には回線の増設が必要
通話料が安い 課金単位が小さいため、短時間の通話のコストが大幅に安くなる	固定電話宛 90秒5.06円/180秒 8.69円 携帯電話宛 30秒8.8円/60秒16.5円	固定電話宛 180秒9.35円 携帯電話宛 60秒17.6円

※IP電話の料金はプロバイダによって異なるため、ここでは一例としてIP-Lineの料金を掲載しています

上記の比較からわかるように、固定電話よりもIP電話の方が全体的にコストを抑えられます。

特に通話料金については、IP電話は課金単位時間が小さい（90秒単位や30秒単位）サービスもあるため、短時間の通話が多い企業では大幅なコスト削減が可能です。

また、固定電話からIP電話に移行する際も、「番号ポータビリティ」機能を利用することで、従来の電話番号をそのまま使用できます（IP電話や企業の住所によっては、同じ番号を使えない場合があります）。

クラウドPBXの導入

電話回線やチャネルの増設をする際は、IP電話への移行とともに、クラウドPBXを導入することでコストを大幅に抑えられます。

クラウドPBXは物理的な工事なしで電話システムを構築できるため、初期費用が安く設定されているためです。すでにハードウェアPBXを設置している場合でも、クラウドPBXに切り替えることでコストダウンを実現できます。

【クラウドPBXとハードウェアPBXのコスト比較】

項目	クラウドPBX（IP電話）	ハードウェアPBX（IP電話、加入電話）
初期費用	ほとんど不要	数十万円以上
回線増設費用	1,000円前後	数千円
チャネルアップ費用	数百円	数千円
保守・管理費用	不要（プロバイダーが行う）	年間10万円以上（業者対応）
故障（修繕費用）リスク	なし	あり
回線やチャネルの無駄の発生リスク	小さい	大きい

クラウドPBXは、電話番号やチャネルの契約や変更もクラウド上で簡単にできるため、無駄なコストを抑えやすくなります。また、スマートフォンを内線機器として設定できるため、従業員の携帯電話との通話が多い企業では、通話料が大幅に安くなるというメリットがあります。

IP-Lineで電話環境の最適化を実現

当社（株式会社プロディライト）が提供するIP-Lineは、以下の点からビジネスに最適な電話環境を実現します。

• 全国34局の市外局番に対応で既存の電話番号がそのまま使える
• 通話料金を最大42.5%削減できる90秒課金を採用
• INNOVERAとの連携で電話業務の効率化とコスト削減を実現

それぞれについて解説します。

全国34局の市外局番に対応で既存の電話番号がそのまま使える

IP-Lineは、IP電話専用番号の050番号を取得できるほか、03,06などの市外局番で始まる0ABJ番号も取得できます。また、IP-ILineは「番号ポータビリティ」に対応しており、既存の電話番号の引き継ぎが可能です。

　　　　　　【IP-ILineで取得可能市外局番リスト】

北海道	011
宮城県	022
埼玉県	04、048、049
千葉県	04、043、047、048、0476
東京都	03、0422、042、0428、044
神奈川県	0422、042、0428、044、045
山梨県	0428
岐阜県	0586
愛知県	052、0561、0566、0568、0586
京都府	075
大阪府	06、072、0725、075
兵庫県	06、072、078、079、0797、0798
広島県	082
福岡県	092、093

IP電話の中には、特定の市外局番に対応しておらず、市外局番の新規取得が難しい場合があります。しかし、IP-Lineは全国34局の市外局番に対応しているため、既存番号を継承できる可能性が高いです。（一部移行できない番号もあるため、契約前にご確認ください）

既存の電話番号を維持することには、次のようなメリットがあります。

• 顧客、取引先への周知が不要
• 名刺やカタログなどの印刷物の変更が不要
• WebサイトやWeb広告の更新が不要
• 番号変更当初に想定される、顧客の混乱や連絡の行き違いが発生しない
• 市外局番付きの既存番号を継承することで、ブランドイメージを維持できる

このように、既存の電話番号を維持することで、ビジネスを停滞させることなく新しい電話システムを活用できます。

通話料金を最大42.5%削減できる90秒課金を採用

IP-Lineは独自の90秒課金システムを採用しており、通話料金を最大42.5%削減することが可能です。

【IP-Lineの通話料】

固定電話あて	5.06円/90秒　8.69円/180秒
携帯電話あて	8.8円/30秒　16.5円/60秒

　※税込み

多くのIP電話サービスでは180秒（3分）単位の課金方式を採用しています。

180秒（3分）単位の課金では、実際の通話時間が80秒であっても発生する通話料は180秒分です。これに対してIP-Lineの90秒課金方式では、90秒分の通話料になるためより実際の通話時間に近い形で課金されるため、短時間の通話が多い企業にとって大きなメリットです。

一般的に、日本のビジネス通話の約74%は90秒以内に終了すると言われており、180秒課金システムでは10回の通話のうち7回以上で通話料の無駄が発生していることを意味します。

しかし、IP-Lineなら、固定電話あての場合は90秒単位、携帯電話あての場合は30秒単位で課金されるため、実際の使用時間に合わせた適切な課金が行われ、通話料の無駄を大幅に削減できます。

90秒課金で通話料の無駄を削減できる「IP-Line」はこちら

INNOVERAとの連携で電話業務の効率化とコスト削減を実現

当社が提供する、クラウドPBX「INNOVERA」とIP-Lineの連携により、次のような電話システムが可能になり、業務効率化とコスト削減が実現します。

• 外出先、リモートワーク先から会社の代表番号で発信できる
• 社外の端末との内線通話も無料になる
• 携帯電話の内線化で業務の効率化と通話料の削減
• 全ての端末の着信履歴を一元管理できる
• 全ての端末の通話を自動録音できる
• 外部システムとAPI連携が可能

それぞれについて解説します。

1.外出先、リモートワーク先から会社の代表番号で発信できる

INNOVERAを導入することで、固定電話のみでなく、スマートフォン、PC、タブレットを内線通話機として使用できるようになり、全て会社の代表番号で発信できます。

外出先やリモートワーク先からも代表番号を使った通話が可能です。

2.社外の端末との内線通話も無料になる

INNOVERAに設定した端末同士は内線ができるため、次の通話が全て無料になります。

• 遠隔の拠点間の通話
• リモートワーク中の従業員とのスマートフォンやPCによる通話
• 外出中の従業員のスマートフォンへの通話

3.携帯電話の内線化で業務の効率化と通話料の削減

スマートフォンの内線化は、業務の効率化や通話料の削減にも大きな効果があります。

従来は、外出中の従業員に顧客から電話が入ると、いったん電話を切ってから担当者のスマートフォンに連絡し、担当者から顧客に電話をかける必要がありました。電話を取り次ぐ手間がかかるだけでなく、従業員のスマートフォンにかける通話費と担当者が顧客にかける通話料が発生していたのです。

スマートフォンを内線化することにより、保留・転送で電話を切らずに外出中の担当者に取り次ぎができます。

内線通話は無料なので、これまでかかっていた担当者のスマートフォンあての通話料が無料になります。

最近は、多くの企業で携帯電話あての通話料が大きな負担になっています。携帯への通話を内線化することで、大幅な通話量の削減が可能です。

特定の従業員に電話業務が偏り、生産性が低下することもなくなります。とくに、リモートワークを採用している企業では、出社している従業員にかかる負担を減らせます。

4.全ての端末の着信履歴を一元管理できる

INNOVERAを導入することで、固定電話、スマートフォン、PCなど内線設定した全ての端末の着信履歴を一元管理できます。

着信履歴は端末を問わず全てクラウド上で管理され、Webベースの管理画面で確認できます。

着信履歴が分散しないため、トラブルが発生したときなどに、過去の通話を簡単かつ正確に追跡することが可能です。通話内容の傾向分析や、顧客対応の改善に役立てることもできます。

5.全ての端末の通話を自動録音できる

INNOVERAは、全通話の自動録音が標準機能として搭載されており、録音された通話は6カ月間保存されます。全通話自動録音と通話履歴の一元管理機能を活用することで、顧客対応の改善や迅速なトラブル対応が可能になり、顧客満足度の向上につながります。

さらに、従業員ごとの通話状況を把握し、リソースの分配や業務分担の見直しに役立てることも可能です。

6.外部システムとAPI連携が可能

INNOVERAは、さまざまな外部システムとのAPI連携が可能です。

APIとは異なるシステム同士がデータをやり取りするための仕組みです。INNOVERAと外部システムの連携により、通話業務に関連する自社サービスの拡張や効率的な運営が実現できます。

例えば、INNOVERAとCRM（顧客管理システム）を連携させることで、着信時に電話番号から自動的に顧客情報を検索し、画面にポップアップ表示できます。顧客や取引先の名前や過去の対応履歴をすぐに確認でき、よりスムーズな顧客対応が可能です。

また、INNOVERAと採用管理システムを連携させると、採用管理システム上で候補者の情報を表示している画面から「発信」ボタンをクリックするだけで直接電話をかけられます。

採用担当者が求職者に電話をかける場合、採用管理システムで候補者の情報を確認し、電話番号を手動でダイヤルするのが一般的です。作業は単純ですが、電話番号の入力ミスや、多数の候補者に連絡する場合は時間がかかり非効率です。

しかし、INNOVERAと連携をすれば、電話番号を手動で入力する手間がなくなり、入力ミスによる誤発信も防止できます。また、通話後の履歴も自動的に採用管理システムに記録されるため、「いつ、誰に、どのくらいの時間通話したか」という情報の一元管理も可能です。

このようにINNOVERAのAPI連携機能を活用することで、単なる電話システムを超えて、業務全体の効率化や顧客サービスの質の向上を実現できます。

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まとめ

同じ電話番号が使える電話回線を増やす方法は、使用する回線の種類によって異なります。

固定電話の場合は、「ダイヤルイン」や「代表組」サービスを利用して複数の回線を1つの電話番号で管理します。

一方、IP電話では、1つの回線で複数のチャネルを持てるため、物理的な工事なしで簡単にチャネル数を増やせます。通信事業者への申し込みだけで、同じ電話番号でより多くの同時通話が可能です。

将来性を考えるなら、IP電話の方が初期費用とランニングコスト（月額料金と通話料）を抑えられるだけでなく、企業規模の拡大や従業員の増加にも柔軟かつ迅速に対応できます。チャネル数の追加も簡単なため、電話環境の変更がビジネスの障壁になることはありません。

IP電話のメリットを最大限に活かす手段としておすすめしたいのが、IP電話「IP-Line」とクラウドPBX「INNOVERA」です。

既存の電話番号をそのまま使い続けられるとともに、90秒課金システムによる通話料の削減や、スマートフォンの内線化による業務効率の向上なども実現できます。

IP-LineとINNOVERAの連携によって、電話システムの柔軟な運用と電話業務の効率化、そして通信コストの大幅な削減が可能です。無料トライアルも実施していますのでお気軽にご相談ください。